#ギャンブル依存症は... #カジノ法案 #生活保護でパチンコ

「北海道の人口に匹敵する依存症有病率(推定536万人)」の問題に注目が集まっている。

カジノ合法化を見据えた「 #統合型リゾートIR整備推進法案」（ #カジノ法案 ）の成立が目前となる中、国内の #ギャンブル依存患者の大半を占めるという「パチンコ依存症」の問題に注目が集まっている。

法案に反対する野党やマスメディアからは、カジノ解禁による依存患者数の増加を懸念する声が相次いでいる。

だが、ギャンブル依存症の問題に詳しい専門家は、「今は存在しないカジノに反対して、パチンコの問題に目を向けないのはおかしい」と指摘する。

今回のカジノ法案をめぐっては、「施行数は全国で三か所程度に絞る」「施行総数についても法定する」など、カジノの設置に国が制限をかけていく方向で議論が進んでいる。

一方で、警察庁の発表によると、国内で営業している #パチンコ店の総数は1万1310店舗（15年12月31日時点）。

その市場規模も大きく、#レジャー白書（日本生産性本部）によればパチンコ全店の15年の売上総額は23兆円以上にも達する。

NPO法人 #ギャンブル依存を考える会の田中紀子代表（52）は12日のJ-CASTニュースの取材に対し、

「ギャンブル依存症の患者が増えるからカジノ法案に反対するというのは、おかしいです」

「法的にどう扱われているかは関係ありません。パチンコが実質的にギャンブルだということは、全国民が理解していることでしょう。こうした前提のもとで、依存症対策を進めていくことが大事です」

と話す。

その上で、今回のカジノ法案については、

「カジノで依存症患者が増えるかどうかではなく、具体的にどのような対策を進めていくか考える方がはるかに重要です。カジノの是非だけではなく、今いる依存症患者にも目を向ける必要があるでしょう」

と指摘。法案に反対する議員やメディアの論調については、「依存症を政治の道具として利用しているだけのように感じます」と話していた。

ギャンブル依存疑いは536万人　成人の５％「世界で高水準」 

2014/8/20付日本経済新聞

厚生労働省研究班の調査で、ギャンブルをしたい気持ちが抑えられない「ギャンブル依存症」の疑いがある人は、国内に計536万人いると推計された。

成人の約５％に当たる。内訳は男性が438万人、女性が98万人。

　研究班は「世界のほとんどの国では成人の１％前後にとどまるのに比べて日本の割合は高い」と指摘。

「パチンコやパチスロが身近な場所に普及していることが影響しているのではないか」としている。

　世界保健機関（ＷＨＯ）のアルコール依存症の診断基準を過去に一度でも満たしたことがある「アルコール依存症経験者」は、推計で男性約95万人、女性約14万人の計約109万人とされた。

“ギャンブル依存症”　明らかになる病の実態

2014年11月17日(月)放送

カジノ法案とギャンブル依存症。

　投稿日: 2016年12月15日 13時50分 JST 　

賛成意見としては、「経済効果」などが挙げられるのだろう。

が、私はある冊子を読んだことによって、この法案に明確に反対の立場となった。

それは #NPO法人ビッグイシュー基金 が発行している『 #疑似カジノ化している日本ギャンブル依存症はどういうかたちの社会問題か? 』(２０１５年８月)と『 #ギャンブル依存症からの生還回復者１２人の記録 』(２０１６年８月)。

ビッグイシューとは、ホームレスの自立を支援するため、ホームレス状態の人が街頭で販売している雑誌である。

そんなビッグイシューがなぜ、ギャンブル依存症問題に取り組んでいるのかと言えば、他ならぬビッグイシュー販売者をはじめ、ホームレス状態の人々の中に、ギャンブル依存症と見られる人が多い、という理由だ。

また、ホームレスの人の自立を支援する際、ギャンブルなどの依存症が最後まで高い壁となってしまうという。

ホームレスの人々と日々関わっているビッグイシュー界隈の現場の人々から浮かび上がったのが、「ギャンブル依存症」という問題なのである。

さて、それではギャンブルと依存症を巡る実態について、基本的なところから紹介したい。

引用するのは、『ギャンブル依存症からの生還　回復者１２人からの記録』の「はじめに　人とギャンブル」という文章だ。著者は精神科医の帚木蓬生氏。

まず、パチンコ、スロットが全国津々浦々まで店舗展開しているこの国だが、一体どれくらいの数の店があるのだろう。

実態はと言えば、「コンビニのローソンよりも多く、全国に１万２０００館あります。ギャンブルの機器の台数では、世界７２０万台の３分の２が日本に集中しています。朝は１０時から夜も１０時まで開店していて、冷蔵庫つきのロッカーや託児所を備えているホールも珍しくありません。ATMの設置もほぼいきわたっています。窮極の至便性と安楽性が実現されているのが、パチンコ／スロットなのです」

では、そんなこの国でギャンブル依存症になっている人はどのくらいいるのだろうか。

「日本のギャンブル障害の有病率は、厚生労働省助成の研究班による調査で明らかにされました。２００８年の調査で５．６％(男性９．６％、女性１．６％)、２０１３年の調査で４．８％(男性８．７％、女性１．８％)です。この結果から厚労省は２０１４年８月、国内の有病者数は５３６万人と発表しました。ちょうど北海道の人口と同じです。

この有病率は、イギリスの０．５％、スペインの０．３％、スイスの０．８％、スウェーデンの０．６％、カナダの０．５％、米国の０．４２％と比較すると桁違いの高さです。アジアでもマカオが１．８％、シンガポールが２．２％にとどまっています」

海外と比較しても、ダントツに高い依存症率。

この冊子にはそんなギャンブル依存症となった１２名の体験談が掲載されているのだが、あまりにも壮絶だ。

一読すれば「カジノ解禁」なんて悪い冗談にしか思えないのだが、このたび、２年前に廃案となったカジノ法案が再び登場した。なんとかできないものか...。

そう思っていたところ、日頃から貧困問題で質問してくれたり、また質問作りに協力したりという共闘関係の山本太郎参議院議員が、所属する内閣委員会でカジノ法案について質問をするという話を聞きつけた。

これは、この２冊を読んでもらい、質問に使ってもらわなくては! ということで、ビッグイシュー基金の冊子を大推薦したというわけである。

質問当日の１２月８日、私は内閣委員会を傍聴した。

議員立法なので、傍聴席のすぐ近くにこの法案を提出した議員たちが居並んでいる。

自民党の細田博之議員や日本維新の会の松浪健太議員、また、すぐ近くには菅義偉官房長官もいるではないか。

そんな居並ぶ議員たちに、山本太郎議員は最初の質問として、「カジノでの思い出」を聞く。しかも「一番儲けた時」と「一番負けた時」。

質問に、居並ぶ議員たちは順番に答えていくのだが、ほとんどの議員の、「カジノはあまり経験がない」という答えに思わず椅子からずり落ちそうになった。じゃあなんで議員立法までしてカジノを作りたいの? 思わずそう突っ込みたくなるのは私だけではないだろう。しかも細田議員に至っては、別に誰も聞いてないのに「自分はゲーム依存」とちょっと誇らしげに言ったりとか、カジノ経験があるという人も「儲からないことはわかってる」「負ける」とか、カジノにロクな思い出はないようである。

さらに日本維新の会の小沢鋭仁議員に至っては、「カジノをするという話があまり好きでない」などと、「じゃあなんでここにいるの?」というような自己矛盾発言。

が、言ってることとやってることが違うというのは永田町ではよくあることなので誰も気にしない。

で、これに対する菅官房長官の答えと言えば、ラスベガスと韓国で遊んだことがあるという。

「ラスベガスは私一回しか行っていないんですけれども、行った時に、カジノのその賭博ということじゃなくて、ああ、アメリカという、その奥の深さというんですかね、そういうのに非常に感動したことを覚えています」

ラスベガスに「アメリカの奥深さを見て感動する菅官房長官」。

なんだか菅氏の答弁を聞いて、「昭和のオッサン的な感動だなー」と遠い目になった。

ちなみに私はカジノという場所のセンスがどうにもこうにも苦手であるのだが、最近、いい比喩を思いついた。

なんだかあの空間って、アメリカ次期大統領トランプ氏っぽいではないか。８０年代とかの絶妙のダサさとでもいうような。

さて、そんな菅官房長官に山本議員は「ビッグイシューを知ってますか?」と聞いたのだが、「よく知りません」という答え。

そうか、普通に東京で生活してたらどこかの駅で絶対目にするわけだが、電車に乗ることなんてそもそもないもんな、と妙に納得したのだった。

そうして山本議員は、『 #ギャンブル依存症からの生還 』から実例を紹介しつつ、質問を進める。

２０代男性、Bさん。高校生で初めてパチンコをし、パチンコにお金を使うために万引きをするようになる。専門学校に入った後は消費者金融に手を出すようになり、親や友達からも借金を繰り返す。その果てに、コンビニ強盗で逮捕。

４０代女性、Eさんは育児ノイローゼがきっかけでパチンコにハマり、そのうちにボーナスや貯金、子どもの学資保険にも手をつける。それだけでは飽き足らず、生命保険を解約し、婚約指輪を質に入れ、実家の仏壇からお金を盗み、パチンコにつぎ込んでしまう。

また、別の４０代女性は消費者金融で借金をしながらパチンコを続けるも、そのうちそれでは間に合わなくなり、パートの合間に売春をしながらそのお金でパチンコを続けるようになる。

それ以外にも、自殺を考え、遮断機をくぐって線路に入った人の話や、ギャンブルで借金が３０００万円にまで膨らんでしまった人の話、会社のお金１５００万円を横領してしまった人の話など、衝撃的な実例が続く。

ここに登場した人々は、それぞれ回復施設に繋がり、「生還」した人々だ。

しかし、それは非常に「恵まれた」ケースと言えるだろう。

山本議員は、ギャンブル依存が「 #脳の機能変化 」によって引き起こされるという専門家の意見を引用しつつ、カジノ解禁の危険性に迫っていく。

そしてこの日、衝撃だったのは、政府参考人として登場した、警察の人の答弁だった。

山本議員が「ギャンブルに特化した犯罪件数」を尋ねると、その数は、２０１５年だけで１７０２件。

いわゆる刑法犯の犯罪動機のうち「賭博・パチンコをするための金欲しさ」の件数を総合したものだという。

もうひとつ、悲しい数字もあった。

それは毎年のように夏になると報道される、「パチンコ屋の駐車場の車に子どもを放置し、熱中症で死亡させてしまった」という事件。

山本議員の事務所で一紙の新聞で確認したところ、０７年以降、この手の事件は報道されただけで７３件あるのだという。

「だらしない親だ」「親は何をやってるんだ」で済まされる話ではない。

これこそが、依存症の怖いところなのである。

いけないとわかっているのにどうしても止められない。

この国では未だに依存症に対し、「意志の力でなんとかなる」と精神論でブッタ斬る人が少なくないが、それでも止められないのが依存症なのである。

いや、私自身も少し前まではよくわかっていなかった。

そんな私が認識を改めたのは田代まさし氏が２度目の逮捕となった際。

依存症に詳しい人は、言った。

「意志が弱い」とか「ダメな奴だ」とかそんなことを言う人がいるが、それこそが依存症の症状であり怖さなのだ、と。

本人がどんなに意志の力でやめようと思っても、コントロールできないのが依存症。

ダメだとか弱いとか甘えているとか、そういう問題ではないのだ、と。

質問の最後に、山本議員は政府として、ギャンブル依存症に対する具体的な取り組みやフォローがあるかを尋ねた。

答えはというと、公的に運営されているものはゼロ。

数少ない民間団体に頼り切っている状態だ。

推定５３６万人と言われるギャンブル依存症。

今でさえ、公的な取り組みはないに等しく、世界一ギャンブル機器の多い国でギャンブルは野放しにされ、当事者の多くはそれが病気だということもわからず苦しみ、周りを巻き込みながら人生を破綻させているのに、なぜ今、カジノ解禁なのか。

ちなみにカジノ法案の質疑の前に、カジノで１０６億８０００万円を失った大王製紙三代目・井川意高氏の『熔ける　大王製紙前会長　井川意高の懺悔録』(双葉社)も読んだ。依存症の恐ろしさが、当事者の臨場感溢れる描写でよくわかる。

最後に。別になくても不便じゃないし生活に支障なんかないのに、「経済効果」のために... 

（2016年12月14日マガジン９ 雨宮処凛がゆく！「第398回カジノ法案とギャンブル依存症。の巻」より転載）

依存症対策「自治体に責任」＝通常国会に法案提出へ―政府

時事通信 1/8(日) 14:45配信

政府は20日召集の通常国会に、ギャンブル依存症対策法案を提出する方向で調整に入った。

　公営競技を運営する地方自治体に、規制強化に向けた基本計画の策定を義務付けることを検討する。

政府関係者が8日、明らかにした。

カジノを解禁する統合型リゾート（IR）推進法の制定過程で求められた依存症対策の具体化を急ぐことで、国民の不安を和らげ、理解を促す狙いだ。

　政府は同法案について、カジノだけでなく、パチンコや競馬など既存のギャンブルを含む包括的な依存症対策に関する基本法とすることを想定。

法案には「地方自治体と事業主体が相応の責任を負う」と明記する方向だ。

運営主体となる自治体や民間事業者に、具体的な規制強化策を盛り込んだ計画策定を義務付けることで、対策の実効性を高めたい考えだ。

　依存症対策は、議員立法であるIR推進法が成立した昨年の臨時国会でも焦点となったが、具体化は施行後1年以内をめどに実施法案を策定する政府に委ねられた。

推進法が施行された昨年12月26日、政府は関係閣僚会議を開催。

依存症防止に向けた対策の取りまとめを急ぎ、運営主体が規制強化策を定める際の指針とする。

　具体的な対策としては、依存症が疑われる人のギャンブル施設への入場を家族からの申請で禁止したり、インターネットを使った馬券購入を制限したりする案が挙がっている。

また、パチンコのギャンブル性を抑制するため出玉を規制することも検討されている。　

「生活保護でパチンコ」を防ぐ策がひとつある。

石川和男（社会保障経済研究所代表）

　生活保護費をパチンコに使うことは良いのかどうか？　

答えは、「良くはないが、悪くもない」であろう…。

　今月17日、大分県別府市は、生活保護受給者がパチンコなどギャンブルをしたとされる生活保護受給者に対して保護費の一部停止や減額の措置を取っていたが、今後それらの措置を取りやめることにした。

　生活保護費をギャンブルに使うことを禁止する規定は生活保護法にはない。

だから、国（厚生労働省）も大分県も、別府市の措置を不適切と判断した。

大分県の指摘を受けたため、別府市は停止・減額を止める。

今後ともパチンコ店などの巡回調査は続けるそうだ。

別府市は25年以上前から、市内のパチンコ店や競輪場を巡回し、生活保護受給者の立入り状況を年１回調査してきた。

昨年は遊技場に２回以上出入りした９人について、医療費などを除く保護費の支給を１～２か月間停止した。

これを知った大分県は先月、遊技場に数回立ち入った事実で停止するのは適切でないとの理由で、市に改善を求めた。

市は、来年度から停止措置を止めるとともに、受給開始時に交わす誓約書の「遊技場に立ち入った場合は保護を廃止されても異存はない」との文言も見直す。

　生活保護費は、生活保護法の理念に照らせば、『最低限度の生活』を送る範囲内で使われるべきもの。

生活保護費をギャンブルに使うことは『最低限度の生活』には当たらない不適切なものだという認識が、別府市だけでなく、他の自治体にもあることは事実だ。

　しかし、理念はそうであっても、法令上では生活保護費をギャンブルに使うことを禁ずる規定はない。

この問題の難しいところは、パチンコなどギャンブルが、受給者にとってはひょっとすると『最低限度の生活』、即ち『健康で文化的な生活水準を維持することができるもの』（生活保護法第３条）であるかもしれないという点。

これは非常に曖昧な概念であり、人それぞれの価値観に関わること。

全員一律に“ギャンブルは悪だ！”との線引きをすることは不可能だろう。

　今回、厚労省や県が“停止措置の停止”を求めたのは、現行の生活保護に係る運用ルールを今すぐ変更することは得策ではないと判断したからだと推察する。

もしこの運用ルールを変更する場合、法律改正ではなく、運用ガイドラインを修正すれば足り、国会審議は要らない。

しかし、対外的に説明するための説得材料に乏しければ、ルール変更は難しい。

　生活保護費の内訳は、直近の２０１３年では、割合が高い順に、医療扶助費1.7兆円（４７％）、生活扶助費1.2兆円（３４％）、住宅扶助費0.6兆円（１６％）、その他0.1兆円（３％）。

　ギャンブルに使うのは、生活扶助費からであろうが、このうちのどれだけの額がギャンブルに使われているのか、データは見当たらない。

単なるギャンブルけしからん！パチンコけしからん！という観念論だけでは、ルール変更の説得材料としては全く物足りない。

もちろん、生活保護の運用面では、「不正受給」の範囲は決められている。

直近のデータでは、２０１３年度の生活保護費（総額3.6兆円）について、不正受給は４万３２３０件で１８７億円。１件当たりの金額は43万２千円で、全体からすると、0.5％程度。

　一方、不正受給の場合には返還を求めることになるが、２０１３年度末時点で返還されていない債権は１３万件で計４９０億円。

このうち、自治体の督促や指導が不十分だったり、転居先を調べずに所在不明になったりして回収できていない債権は１万４千件、計１１２億円。

　実際の生活保護行政において優先されるべきは、こうした不正受給への対策であるはずだ。

不正受給はわずか0.5％ではあるが、現に不正だと認定されているからだ。

ところが、パチンコなどギャンブルへの生活保護費の使用は、不正なことと認定されているわけではない。

となれば、厚労省としても、現行ルールで不正でないものよりも、現行ルールで不正であるものに注力するのは当然のことだ。

更に言うと、ギャンブル使用の件よりも、不正受給費の回収に全力を挙げるべし、となる。

　それはさておき、生活保護受給者数の増減の理由は、政府の景気・経済対策とは結果的に関連性はない。

それは、これまでの景気指標関連データと生活保護関連データを重ね合わせて見るとすぐわかる。

　アベノミクスも含め、過去の経済対策が生活保護分野の改善に効果も効能も及ぼしているとはとても言えない。

そもそも、経済対策と生活保護には相関関係は見られてこなかった。

　生活保護には、生活扶助、医療扶助、住宅扶助、介護扶助などがある。いずれの扶助も抑制していくことを迫られているだろうが、個々の受給ごとに事情が異なるので、マクロ財政の視点から優先・劣後の順位付けをすることは難しい。

　生活保護は個人向け補助金であるが、財政事情を慮れば１人当たりの支給規模を今後増やす余地はないと思っておくべきだ。

解決策の一つとして、現金給付から現物給付への移行を真剣に検討すべきである。

依存症の克服を目指す自助グループの連絡先など

出典：GA日本インフォメーションセンター

비비안 - 사실은 내가 먼저 너를 좋아했었어